求人ID: 10741
この求人案件の募集は終了いたしました
広告・マスコミ・エンタメ系
---
カプコン東京エリアにおける人事業務全般
・労務管理、職場環境などの安全衛生管理。
・福利厚生における制度や施設、イベントなどの運営
・人事業務全般に対するサポート
(研修、式典等の全社イベント運営、採用業務サポート)
その感性を世界中の大歓声へ
無限の可能性をつくりだす
当社の人事(人材育成・教育研修)として以下業務をご担当いただきます。
【業務内容】
・階層別教育研修の企画・運営
当社で実施している階層別教育研修の事務局として、研修対象者管理、事前事後課題の管理、受講報告書分析、研修プログラムの見直し改善など、あらゆるプロセスに携わっていただきます。また今まで実施していない新たなニーズを検討し、新規研修の企画・提案も行います。(例:新入社員、若手社員、新任管理職など)
・その他人材育成施策の企画・運営
教育研修だけでなく、各種キャリアに関する面談の実施など、当社のあらゆる人材育成施策の業務にも携わっていただきます。
※上記全てを一度に担当するわけではなく、ご自身の業務経験や適性・希望などを踏まえてチーム内で分担する予定です。
※上記業務内容については、経営環境・方針、組織改編等により変更になる可能性がございます。
【キャリアパス】
・まずは業務内容に記載した内容を通じて、関連スキルと知識の向上に繋げていただきたいと考えております。
・当社の人材育成はまだまだ道半ばのため、単なる事務局ではなく、積極的に業務改善や新規企画にも関わっていただけるようになることを期待いたします。
・人材育成の前段である採用を行うチームや、給与・労務・福利厚生・健康経営など、様々な部署が近い距離で業務を行っておりますので、将来的には人事全体のスペシャリストあるいは管理職としてキャリアを積んでいただくことが可能です。
海外人事として以下業務をご担当頂きます。
1.外国籍社員採用業務
・候補者との日程調整等選考に関わるコミュニケーション
・採用における応募書類、英語選考(翻訳および通訳対応)
・海外採用カンファレンス、海外インターンシップ対応
2.外国籍社員のオンボーディング、雇用管理
・入社前の海外引越、VISA、日本での生活立上げサポート
・入社時オリエンテーション、入社後のフォローアップ
(人事規程、人事連絡等の翻訳対応)
・外国籍社員の日常的な問合せ対応全般
3.海外出向者関連
・海外出向関連業務における現法人事との連携
・海外給与計算、その他海外出向者にかかわる業務全般
当社は日本の代表的なゲームメーカーの1社として、今後も事業を更に拡大するべくグローバル市場への積極的な展開を推進しております。
その実現のためには国籍問わず優秀な人材の確保は必須であり、今回の募集職種は重要な役割を担う職種となります。
この求人案件の募集は終了いたしました
開発事業専任のHRビジネスパートナーとして各開発の責任者とともに、利益拡大や生産性向上に向けて、『ヒト』『モノ』『カネ』を最大活用できる人材管理、人材開発、・労務・制度設計支援、運用サポートなど、あらゆる人事領域における「事業戦略支援」に従事いただきます。
具体的には以下、業務全般を担当いただきます。
・課題抽出のための調査
・組織課題の見える化から解決策の立案
・ソリューション設計、実行支援、効果検証
・評価の為の人事データ収集
・評価担当者へのレクチャー、業務支援
経営の伝えたいメッセージとそれを受け止める従業員との間に立ち、潜在的なチャンスやリスクの把握に努め、CHOと適切な連携を図ることにより成長戦略の一旦を担う重要なポジションです。
この求人案件の募集は終了いたしました
当社では中長期の安定成長と、更なる企業価値の向上に向けて、2022年度には全社員の基本報酬を平均30%増額させるなど、人材投資を経営上の重要戦略と位置付けています。
人材戦略チームは経営企画部に属し、中長期的な人材戦略や、人的課題の解決に向けた方向性を、経営層と近しい立場で策定・検討する部署となります。
【役割・ミッション】
1.中長期的な人材戦略の立案 = 会社の成長のために必要な「人材」の質・量の定義
2.人的課題の抽出・施策検討 = 人材確保のためのPDCA(採用、育成、退職防止)
3.現場での課題解決対応の進捗管理・経営報告 = 会社の目指す方向と、現場での取組
【業務内容(一部抜粋)】
1.人員計画の策定・管理
・ 中期計画をもとにした、必要な人材の質・量の検討
・ 単年度の人員人件費計画(新卒採用数・中途採用数・昇給原資等)の策定
・ 単年度の人員人件費に関する見込更新、予実差異分析
2.人的課題の抽出・施策検討
・ 賞与制度、評価制度の再設計、経営報告・現場とのすり合わせ
・ 中途採用応募者データからの採用施策の効果検証
・ ダイバーシティ対応(障がい者雇用等)への方向性の検討
3.現場での課題解決対応の進捗管理・経営報告
・中途採用、退職人数等の進捗把握、四半期ごとの経営報告資料の作成
・経営会議(人事委員会)、人事セクション合同会議(CHO主催会議)の事務局業務